ＮＰＯ法人 しまだ環境ひろば 「エネルギー 担当」 と 「事務局」 です。
台風２１号は、関西に物凄い爪痕を残して日本海に抜けました。
アメリカでは、メキシコ湾にハリケーン ＧＯＲＤＯＮ が発生し、湾岸の各州や通過を予想される州は戦々恐々のようだ。
今年のアメリカは、山火事も頻繁で住宅街も燃える被害が各地で発生しています。
そんなアメリカが、自国第一主義を主張し、突然に輸入物資に２５％の関税を掛けたり、世界の殆どの国が同調した、「パリ協定」 からの離脱を発表したり世界をかき回しています。
世界各地の異常気象は、枚挙に暇がない。
昨今の、世界的な異常気象は、直接的・間接的を問わず、「地球温暖化」 に起因していることは明らかであり、「パリ協定」 はどんなにハードルが高くとも、どんなにつらくとも、世界の国が協力して成し遂げなければならないと思う。
しかし、「パリ協定」 の具体的作業の中では、先進国と、発展途上国の意見が合わず、特にコスト負担の段階で暗礁に乗り上げているという。
発展途上国は、地球温暖化は、嘗て先進国がもたらしたものだから大部分のコストは先進国が払うべきだ。
現在の温暖化ガス排出量の相当部分は、発展途上国が排出しており、発展途上国もそれ相応の負担をすべきだ、が先進国の主張。
今日 （９月５日 水） の日経新聞 トップに、「脱化石燃料へ株売り圧力」 の記事が掲載された。
世界の有力投資家が、化石燃料を使う事業には投資を押えるというもの。
地球温暖化防止活動は、投資の世界にも波及し出しました。
地球温暖化防止活動は、世界のあらゆる分野に及び、その実現を促しています。
「パリ協定」 は、何としても成功させて、地球温暖化を止めなければならない。
