また一つ継続することが増えました!

NPO法人 しまだ環境ひろば 「事務局」 です。

 

先週、自家菜園の春野菜栽培準備のため、土を掘り起こしたり耕運機を入れたり、また晩秋に怠った庭木の剪定のため、背丈の高い脚立を上り下りしたためか、すっかり腰を悪くし、特に前かがみ姿勢がとれなく、靴下もうまくはけない状態になりました。

 

要因は脚立の上で両足を踏ん張り、腰椎のどこかに無理が来たことが推測できたので、作業を一切中断をして腰バンドで固定をしてひたすら安静を保ちました。

 

幸い大事にならず、今週に入り大分楽になり、一昨日腰の痛みは無くなり、靴下も楽にはけるようになり、昨日から日課の散歩も再開しました。

 

昨年傘寿を迎えそれにしても体が硬くなっているようだ。若い頃は少しくらい無理な姿勢を続けても出なかった腰への負担が出るようになった。

 

どうやら硬直性脊髄炎(関節の可動域が狭く体の柔軟性が低い状態)の症状のようだ。

 

筋肉や腱、靭帯、関節周りの組織が硬直して来ると、姿勢不良や痛みなどのストレスから自律神経が乱れ、胃腸の働きや便秘、睡眠の質、血流の悪化から動脈硬化生活習慣病高齢者特有のつまずきや怪我もし易くなるようだ。どうやらそんな症状も出ているようだ。

 

ここ1~2週間の症状は、樹木の剪定での無理な姿勢が原因と思われたが、加齢と体の柔軟性の努力を怠っていたことが原因だ。

 

毎週木曜日、ストレッチ体操に通っている妻から諭され、散歩に加えて体の柔軟性を高める「ラジオ体操とストレッジ体操」を毎日やることにしました。

 

毎日続けることが肝心で、しまだ環境ひろばの日記と共に、また一つ継続することが増えました。

国際・国内共に課題は山積み、正念場!

NPO法人 しまだ環境ひろば 「事務局」 です。

 

世界も日本も悲喜こもごもな大きなニュースが行き交い、誰もこの先が読めない程の混迷を深めた世の中になっています。

 

■ 先ずは国際情勢ですが、今日は2月24日(土)、ロシアによるウクライナへの軍事侵攻から丸2年、ウクライナの反転攻勢が失敗、ロシアが再び攻勢をかけようと窺っているが、どうやら長い戦争になりそうだ。

 

そのロシアだが、3月に大統領選挙を迎えるが、プーチンと言う独裁者が競争相手を次々と暗殺し圧倒的多数で当選のようだ。決めるのはロシア国民だがそれにしてもロシアと言う国は恐ろしい国だ。一人の独裁者の前で何もできない。

 

もう一つの戦争、イスラエルイスラム組織ハマスとの戦争は、パレスチナ自治区ガザの住民を巻き込んで、解決の糸口が掴めない混迷を深めた戦いになっています。

 

見るに忍びない悲惨な住民被害!、2つの国の共存が糸口のような気がするのだが

 

各国で首長選挙が行われていますが、第二次大戦後70数年保たれてきた国際協調が大きく崩れ始め、自国優先主義が台頭、世界の警察を自認していたアメリカでも、自国優先主義の急先鋒のトランプ元大統領の動向に注目が集まっています。

 

一方経済は、中国の不況、高金利の中での株高と好景気維持のアメリカ、少し回復基調のEUや新興国等々先行きは非常に不透明だ。

 

他方、世界各地で多発している気候変動による大災害!、地球温暖化は一刻の猶予も無く進んでおり、愚かな戦争などやっている暇はない。

 

COP(国連気候変動枠組み条約締約国会議)で、2050年までにカーボンニュートラル2030年までに2019年比43%削減目標を決めましたが、各国から提出された計画では実現は無理で、2025年に再提出を求めています。

 

■ さて問題は日本国内であるが、外交・経済・社会・防災・教育・環境問題が多発する中で、政治資金収支報告書の不記載問題で国会は大荒れ、来年度予算の成立も危ぶまれています。

 

能登半島地震の復旧・復興問題、防衛費拡大問題、物価と賃上げの好循環問題、人口減対策と教育の無償化問題、コロナ対策、温暖化ガス削減問題(脱炭素・原発・再エネ・省エネ)、北朝鮮拉致被害者問題等々、重要問題が山積みである。

 

幸い22日(木)は、日本の株式市場が1989年以来38年振りの最高値を上回り、デフレ脱却・物価上昇と賃上げの好循環が見え始めているので、これを踏み台として山積み状態の諸問題に立ち向かいところだ。正念場を迎えている。

 

何事も成り行き任せではなく、国民の当事者意識が問われています。

しまだ環境ひろばの「習慣にしたいこと」

NPO法人 しまだ環境ひろば 「事務局」 です。

 

「しまだ環境ひろば」は、HatenaBlog(はてなぶろぐ)を使って毎日投稿していますが、今月のテーマは「習慣にしたいこと、続けて行きたいこと」だそうです。

 

しまだ環境ひろばは、島田市の望ましい環境像」の実現を目的として、20年前の平成15年(2003年)に設立した市民環境活動団体です。

 

地域の小さな環境改善活動を実践しながら、これをベースとして地球環境の改善に寄与することを理念としています。

 

望ましい環境像の実現は、一朝一夕にできるものではありません。この20年間、会員みんなで頑張って続けて来たことがいくつもあります。

 

その中で先ずは、しまだ環境ひろばの一会員として筆者が黙々と続け、誇りに思うことは、2007年から取り組んで来た腐葉土生ごみの自家堆肥化」を続けて来たことです。

 

島田市が懸命に取り組んでいる「キエーロ式生ごみ処理器」と共に、何とかこの方式を一般家庭に普及させたい。

 

次いで、しまだ環境ひろばがみんなで続け、これからも続けて行く活動をいくつか紹介しましょう。

 

■ 原則として毎年一回の通常総会22回連続で開催して来ました。(臨時開催含む)、事業実績・決算・事業計画・予算計画を全会一致で決めて来ました。

■ 「しまだ環境ひろば塾」を10年連続、延べ開催回数80回・参加市民延べ約1000人余。

■ 島田市環境フェア」島田市くらし・消費・環境展」に毎年連続出展してきました。

■ 島田市地域交流センター歩歩路掲示板」に活動掲示中です。

■ 4ヵ所の耕作放棄地を市民農園に再生し維持管理してきました。

 ◆ 御仮屋市民農園:約600坪(2000㎡)2012年開園12年目。

 ◆ 中溝市民農園:約80坪(250㎡)2009年開園15年目。

 ◆ 伊太八幡様西果樹園:約600坪(2000㎡)2005年開園19年目。

 ◆ 伊太観音様奥梅林:約300坪(1000㎡)2013年開園11年目。

■ 伝統食「手づくり味噌の体験会」2010年開始、延べ50回開催。

■ 「大井川用水路を利用した小水力発電創出」の検討・研究2012年活動開始。

■ ごみの減量生ごみの堆肥化普及活動」2007年活動開始から16年目。

 

しまだ環境ひろばの日記の投稿でお世話になっている「HatenaBlog」の今月のテーマは「習慣にしたいこと、続けて行きたいこと」にちなんで、しまだ環境ひろばの活動を上げて見ました。

切り抜き記事で「定年延長の是非」を読む

NPO法人 しまだ環境ひろば 「事務局」 です。

 

新聞の切り抜き記事日経新聞朝刊)が、ダンボール箱いっぱいになりました。

 

事件や文学や芸術分野の記事は一切なく、環境問題を中心にそれを取り巻く記事に限定しています。

 

記事には日付を振って、環境(温暖化・再エネ・省エネ等)・防災・社会・地域など見出し紙を挟んで大まかに分類して置きます。

 

目的があって何か調べたい時は、大まかな分類があると非常に便利で、かなりの情報が集約でき助かっています。

 

暇な時に見返すと、あの時あんなことがあったと思いだしたり、記事をしまった箇所が頭に記憶され、いざという時に楽に見つけ出したり、記憶力維持の訓練にもなっています。

 

今日は生憎の雨、自家菜園への出動も出来ないので、切り抜き記事を見ていると、昨年(令和5年)6月28日の大磯小磯「定年延長はシニアのため?」という記事が目に止まりました。

 

大磯小磯は、日経新聞朝刊経済欄のコラム記事で、社説とは別にもう少し気楽に砕けた記事で、ちょっと考えさせるところがあるので、筆者も大ファンです。

 

記事は、老齢年金の支給開始年齢が60歳から65歳に引き上げられ、企業には65歳までの雇用確保が義務付けられ、70歳までの定年延長が努力義務化され、企業内には60歳代社員が目に見えて増えていると書いています。

 

「今の仕事をもう5年続けてほしい」と言われれば、断る人は少ない。

 

果してシニア層にとって良い事であったかと、記事は複雑な疑問を呈しています。

 

以前は60歳の定年を機に、「田舎に帰って農業をやろう」と言う人が少なからずいたが、それがすっかり減ってしまい、農地の跡継ぎに影響がでているとのこと。

 

筆者は、過疎化が進む里山に賑わいを呼び戻す「まちづくりの会」に参加したり、地元の自治会役員を経験していますが、里山では農家の後継難で耕作放棄地が増え、自治会では3役のなり手がないという危機に直面しています。

 

地域社会に於いては、60歳代は農家の貴重な跡継ぎであり、自治会では長老と青年の中間にあって一番の役員候補層であったが、この層が企業に残り、70歳まで務めた職業人は疲れ果てて、農業の後継や自治会の役員になる気持ちを失います。

 

60歳代前半の5年間は貴重でまだまだやる気十分、65歳になると「俺ももういいか」と消極的になり易い。

 

記事は、ときには会社と言う「楽園」から追い出してあげる「優しい肩たたき」が、本人のためになるというケースは意外と多いかもしれないと結んでいます。

 

人口減少と人手不足の時代を迎え、シニアの労働力は貴重な戦力ですが、企業に残るか、農業の担い手になるか、地域社会に貢献するかは、もっと自由に選択できる社会でありたいものだ。

 

難しい問題ではあるが、一律に年齢で「輪切り」にすべきではないと記事は提言していますが、その通りだと思う。

トップの意志・住民の協力・名物課長

NPO法人 しまだ環境ひろば 「事務局」 です。

 

先日、お笑い芸人でごみ清掃人でもあるマシンガン滝沢が、日本にはごみ焼却場が1,000ヵ所以上もあり世界一と言っていたので、インターネットを開いて調べて見ました。

 

信頼される環境省の調査によると、日本には令和3年度1,028ヵ所(前年の令和2年度1056ヵ所)あり、世界の焼却場の半分以上が日本にありダントツで世界一だそうです。

 

よって燃やしているごみの量も世界一燃やす主な理由は2つ(1)臭気や病気など衛生のため(2)最終処分場を長く使いたいためだそうですが、先ずは自分の家から早く汚いものを放り出したいという日本人のきれい好きが影響していないか。

 

焼却場の多くは自治体の所有であるが、焼却場の種類にもよるが燃料代薬剤炉のメンテナンス費が財政を圧迫し、多くの自治体が困却しています。

 

このため各自治体はどこも、ごみの減量に取り組み始めていますが、本気で取り組み始めた都市が、環境省が毎年度公表している「一人・一日当たりごみの排出量ランキング」で上位を占めています。

 

これらの都市は、最低目標を「ごみの半減」もしくは最終目標を「ゼロウェイスト=ごみゼロを目指し果敢に挑戦をしています。

 

ごみの焼却場や回収車を廃止し、退路を断った自治もあります。

 

      人口50万人以上   10万以上  10万人未満

■ 1位    八王子市      掛川市     南牧村

■ 2位    京都市       日野市     川上村

■ 3位    松山市       小金井市    神山町

 

一方で中々成果が出ない(一人・一日当たりの排出量が一向に下がらない)都市がありますが、何が違うのだろうか。

 

それは、勿論トップの固い意志が必要だが、何よりも大事なことは住民の「理解」「協力」であり、その上にスタッフ(名物環境課長等)がいたことだ。

 

筆者はこの15年、ごみの先端都市をいくつか見て来ましたが、成果が出た都市にはこの3つが揃っていたことだ。

 

ごみの減量は、住民の「ごみの分別=資源化」に尽きるのですが、翻って成果が出ない都市の典型は、住民がごみ出しの楽チン=分別無し」を謳歌し、毎年の満足度調査で「ごみの処理の楽さ」がダントツのNO.1であることを、みんなで誇りにしていることだ。

 

地球温暖化防止が叫ばれている今、ごみを燃やす焼却場の数が世界一、燃やしているごみの量も世界一、これでは世界の環境会議(COP)の会場で市民環境団体から「化石賞」なる不名誉な賞を貰うわけである。

 

ごみの減量は、国民(市民・住民)が、自分たちの責任(当事者意識)だと思い、自ら行動を起こさなければ実現はしない。

脱炭素の現在地?、二人の教授の論文を読む

NPO法人 しまだ環境ひろば 「事務局」 です。

 

「脱炭素」の現在地はどの辺りにあるのか?、日経新聞朝刊、経済教室欄に、二人の教授の論文が掲載され興味深く熟読しました。

 

 ■ 東京大学教授 高村ゆかり氏  ■ 立命館大学教授 林大介

 

高村教授の論文は、「低炭素ではなく、脱炭素はどこまできたのか」から始まっています。

 

 ■ 世界の平均気温を産業革命前と比べて1.5度未満に抑えるには、2019年比で2030年に温暖化ガスの排出量を43%削減、35年に60%削減、2050年頃までに実質ゼロにするような速度と規模が必要となる。

 

しかし各国から出されている目標では、国際社会が目指す「1.5度目標」の達成に必要な削減水準には達していない。

 

ただまだ望みはある。道筋は多様だが、エネルギー、運輸、建築物、産業などあらゆるシステムの改革・移行が必要となる。

 

幸い主要国は、再エネ創出コストの低減や設備容量の拡大、排出実質ゼロに向けて取り組みを加速する動きが活発だ。

 

日本でも多くの企業や自治が、2050年までにカーボンニュートラルを掲げ始動している。

 

■ 2025年には日本を含め各国は新たな削減目標の提出をする。日本は覚悟を決めてGX(グリーントランスフォーメーション=自然エネルギーへの変革)を実現する政策を追求する必要があると結んでいます。

 

一方林教授も、脱炭素の現在地の認識は高村教授とほぼ同じだが、どのように具体的に化石燃料による発電を削減して行くかをもっと議論する必要性を強調しています。

 

火力発電とCO₂の回収・利用・貯蔵技術の組み合わせは割高で、使用範囲は限定的だとしています。

 

林教授は結論として、再エネと省エネを中心としたエネルギーシステムへの移行を実現することが、脱炭素化だけでなく地域経済の発展にとって重要となると結んでいます。

 

昨今世界で起こっている気候変動による大災害は、地球温暖化防止は待った無しを迫っています。

 

二人の教授とも日本は覚悟を決めて脱炭素政策を実行しなければならないと強く警鐘を鳴らしています。

議員通信「フードロス半減!」を読んで。

NPO法人 しまだ環境ひろば 「事務局」 です。

 

今日(2月19日 月)の朝刊折り込みで、地元衆議院議員I氏の議員通信チラシが届き、見出しの「フードロス半減!」の文字が目に飛び込んで来ました。

 

一市民として日頃ごみの減量問題に取り組んでいて、中々成果が出ないことにジレンマを感じていますが、党派を超えて応援したいものだ。

 

と言いますのは、ごみの減量問題は、一過性のお祭り行事を何回やっても効果無し!、ライフスタイルや商慣習を変えてそれが暮らしの中で定着しないとダメだということだ。

 

今日のチラシの中にそれが書いてあり、すっかり嬉しくなり応援したい気持ちになりました。

 

I議員は、食品ロスの削減をSDGs(持続可能な開発目標)の12番のつくる責任・つかう責任求めていますが、結果的には「ごみの削減」にも結び付き、引いては地球温暖化防止」に貢献するものになって行きます。

 

■ 家庭系食品ロス削減対策は、(1)賞味期限・消費期限の運用改善 (2)地域取組みの全国展開 (3)徹底した広報によるライフスタイルの変化等々

■ 事業系食品ロスの削減対策は、(1)外食での持ち帰りのルール化 (2)フードバンク・子ども食堂の拡大とルール化 (3)食品製造・流通企業の商慣習(安全ルール)の見直し等々

 

しかしこれだけでは足りない。もっと項目毎に掘り下げて具体的な行動まで落とし込んで、くらしの中に定着させることだがこれが実に難しい。

 

悪しき習慣、悪いクセになっている(何でも捨てる・すぐゴミにしたがる)行動を、良い習慣・良いクセに直すのは大変なことである。

 

国家的事業・国民運動にしなければ、くらしへの定着はできない。

 

そのためにはフードロスの削減を、模範になる人が目に見えるように率先して実行、あらゆる媒体が当たり前のように取り上げる、ラジオ体操のように歌と実技を毎日流し国民運動化することが必要だ。

 

国民全体が、食材を全部使い切る、余分に買わない、作らない、食べ残ったら捨てる前に何か工夫する、ようになったら世の中は変わる。

 

今日のチラシを見て、是非そうなりたいものだと意を強くしました。