NPO法人 しまだ環境ひろば 「事務局」 です。
新型コロナウイルス感染拡大防止で、外出制限や３密抑制が打ち出されて、会議・講義・討論などを筆頭に、買物・サービスなどもネットを介在したものに大きく変わり出しました。
コロナ前には、消費税の増税に合わせて始まったポイント還元制度で、スマホによる決済が注目を浴び、若者を中心に大きく前進しました。
高齢者はなかなかついていけません。
また、災害発生時の情報の共有化の面でも、スマホの活用は大きく前進しました。
今回のコロナウイルス感染拡大防止のために展開した世界各国の対応策を見ると、日本のネットの利活用は、相当遅れていることが如実に判明しました。
遅れの原因は未だ定かに分析されていませんが、個人の行動を何よりも大事に考える我国独特の様式にあると思われます。
それと、国家として、国民に対するネット活用の奨励（使い方・便利さ）や熱心さが、希薄であったのではないか。
日本式の民主主義の是非はこれからいろいろと論議のある所ですが、どうやら「新しい生活様式」に大きく変わって行くことは間違いなさそうだ。
変化について行くかどうかは個人の自由ですが、ネットの活用について行かない人は、かなり不利益を被ることになりそうだ。
自治会や市民活動の世界でも、グループ内連絡一つとっても、頑なにスマホを持たない人がいると非常に不便で手が掛かる。
新しい生活様式の普及と並行して、ネットの利活用が生活の中に当たり前のように定着することを、国家を上げて推進すべきと思う。
四国の、「葉っぱ事業」で、葉っぱを栽培するお婆さんたちに、「タブレット」を配り操作方法を教えたら、お婆さんたちは、その日の葉っぱ別の需給や、相場を観察し、タブレットを使いこなすまでになったという。
やればできる！
