エネルギー自給率の改善のチャンス

NPO法人 しまだ環境ひろば 「エネルギー・まちと交通分科会」 です。


日本の国土面積は、国連データによると、約38万平方キロメートルで、世界で61位だという。


しかし、領海 (沿岸から12海里 約22.2キロメートル) と、EEZ (排他的経済水域) を加えた面積は、447万平方キロメートルになり、世界の6位に躍り出るという


国連海洋法条約で、領海の外側 200海里 (約370キロメートル) まで、EEZを設定することが容認されており、水産資源や鉱物資源の採掘優先権が認められているという。


資源に乏しい我国は、エネルギーの大半を外国に依存してきたが、ここにきてEEZに、”メタンハイグレード” や ”レアメタル” などの資源があることが発見され、俄然注目を浴びだしました。


できるなら原発に頼らないエネルギー立国を国民は望んでいます。


原発事故による停止で、火力発電所をフル稼働している現在、その燃料である原油やLNG (液化天然ガス) を大変不利益な高価格で買わされています。


こうした事を回避するためにも、再生可能エネルギーの創出や、メタンハイグレードの早期開発などが是非とも必要です。


今日の日経新聞 朝刊 31頁に、 ”我国は、需要の10%でも、自前の資源を持って自衛することが必要だ” と掲載されていますが、”エネルギー自給率の改善のチャンス” がやってきています。