ＮＰＯ法人 しまだ環境ひろば 「エネルギー・まちと交通分科会」 です。
昨日 （４月１２日 土） の日経新聞一面に、電気自動車 （ＥＶ車）やプライングハイブリッド車 （ＰＨＶ車） の普及に向け、充電のインフラ整備を進めるため、トヨタ自動車やホンダなど自動車メーカー４社が共同で出資して、来月末にも新会社を設立すると報じました。
新会社は、電気自動車やプラグインハイブリッド車への充電器の設置費用の一部を負担するほか、課金や決済サービスも提供し様々な事業者が参入しやすくするという。
ガソリンスタンドやコンビニエンスストアなど設置者は、国の補助金とあわせれば負担がゼロになる可能性があるという。
充電スタンドの設置が進みそうだ。
２００９年に量産を始めた三菱自動車の 「i-ＭiＥＶ」 （アイミーブ） と、２０１０年 日産自動車の 「リーフ」 は、これまでのガソリン車が搭載しているエンジンを持たずに、蓄電池から供給される電気のみで動く。
蓄電池は、いずれも 「リチウムイオン２次電池」 を搭載しています。
電気自動車が注目されるのは、二酸化炭素排出削減の切り札とされているためです。
価格が高い、走行距離が短い事や、充電までの時間が長いことがネックであるが、製品改良も著しく進歩しています。
今回の、充電インフラ整備の動きと、再生可能エネギーの創出の動きと相俟って、電気自動車の普及が進む事を念願したい。
電気自動車の普及と、再生可能エネルギーの創出が相乗効果を生んで、共に発展すれば素晴らしいことだ。
