NPO法人 しまだ環境ひろば 「事務局」です。
去る６月２２日 日経新聞朝刊 ２５頁 経済教室欄 私見・卓見欄に、「シニアのスマホ習熟、恩恵大きく」という記事が載り、興味深く読みました。
いつも楽しみに読んでいます。
投稿したのは、ハルメクホールディングス社長の 宮沢 孝夫氏でした。
同社は、シニア女性向け雑誌「ハルメク」を発行し、毎月２０００枚以上の読者ハガキが届き、スマホの使い方に関する過去４年間の特集への反響を分析したという。
記事は、高齢者がデジタル化を希求する声が高まっている。コロナ禍で外出自粛中も対話アプリ「LINE」などを用いて交流し、恩恵を感じた人が多いためだろう。としています。
他方で、スマートフォンを持ちながら、十分に使いこなせない層がいるのも事実だとしています。
何故か、その理由は２つに集約されるという。
（１）多くのシニアがスマホの習熟に苦労している。
（２）「買物サイトに個人情報を入力すればだまされる」といった不信感が驚くほど根強いという。
確かに、新型コロナウイルスのワクチン接種予約で３つの方法（① 電話予約 ② LINE ③ インターネット）の中で、電話に集中し大混乱したり、買物サイトから毎日のように不振メールが届くと怖さが先に立つ。
６０歳代のスマホ保有率は７０％を超えたという。３６００万人もいる６５歳以上の人口が、各種行政手続きやネット決済に習熟すれば、行政サービスの人的資源の節約や、消費の活性化はすごいことになろう。
記事は、SNS（交流サイト）を通じて学ぶ機会や趣味の仲間が見つかれば、孤独の解消や認知症予防の面でも効果は計り知れないと書いています。
そのためには、国はもとより、スマホに関連する企業は、シニアのつまずきを取り除くために経営資源をもっと割くべきだと強調しています。
日頃のシニアの暮らしの中での手続きや決済、仲間との連絡の取り合い方だけ操作を詳しく習得すれば良いのだ。
そして何より大切なことは、国や銀行は危機管理を強化して、消費者の全面保護を明確に打ち出すべきだ。
記事は、９月に発足する「デジタル庁」を含め、「シニア層のDXを成長戦略に」を官民の合言葉にしたいと結んでいます。
仲間に一人でも食わず嫌いがいると、便利なライン（LINE）で一発連絡ができない。
先ずはスマホの操作の気軽な無料相談や勉強会で、食わず嫌いなシニアをなくすことだ。
