ＮＰＯ法人 しまだ環境ひろば 「事務局」 です。
日本は、２０３０年時点の、電源のベストミックスを、再エネ ２２～２４％、火力 ５６％ （内 石炭 ２６％ ＬＮＧ ２７％） 原子力 ２０～２２％としています。
２０３０年時点の石炭火力 ２６％には、世界の国々から非難が集まっています。
国際エネルギー機関（ＩＥＡ）は、２０２４年時点の世界の再生可能エネルギー発電容量が、２０１８年比で５割増えると発表しました。
電源全体に占める再エネ比率は３０％を超える。
その牽引役は、「太陽光発電」 です。
その中でも、小型のパワコンや付帯設備を分散配置する、「分散型」が伸びると予測しています。
日本が発祥の分散型空調方式は、集中型から分散型へと世界の潮流になっています。
分散型に加えてコストダウンが後押しし、家庭用太陽光発電設備は世界で１億台に達するという。
石油大手企業も、石油の需要がだんだん減ることを見越して、脱石油 再エネ事業の取組みにシフトを始めています。
世界のＣＯ₂排出量は過去最高を記録しています。
世界のあちらこちらで、温暖化の影響と思われる災害が多発しています。
日本は自然エネルギーの宝庫だ。
太陽光や風力だけでなく、規制緩和を飛躍的に早く、拡大して「小水力発電」も推進すべきと思う。
用水路に、小型発電機を分散配置すれば、家庭用の小型分散システムも夢でなくなる。
一時、小型発電機開発メーカーが一生懸命に取組み始めたが、最近はしりつぼみであり残念でならない。
何とかしたいものです。
