ＮＰＯ法人 しまだ環境ひろば 「事務局」 です。
日本の発電量に占める、「再エネ」の比率は、現在１８．５％（２０１９年）だ。
直近３年の動きは以下の通りである。
＜我が国の全発電量に占める再エネの種類別比率 単位：％＞
２０１７年 ２０１８年 ２０１９年
■ 太陽光 ５．７ ６．５ ７．４
■ 風力 ０．６１ ０．６９ ０．７６
■ 水力 ７．６ ７．８ ７．４
■ 地熱 ０．２１ ０．２２ ０．２４
■ バイオ ２．０ ２．２ ２．７
計 １６．４ １７．４ １８．５
再エネの主流は「太陽光発電」で、今後も変わらないだろう。
多くの住宅の屋根には太陽光パネルが乗り、山すその雑草地にもたくさんの太陽光パネルが設置されて、だんだん設置可能な場所が狭まって来ました。
そんな中で昔から、農地の上に設置して光が遮られても、遮光で育つ農作物が無いか、
パネルの角度を変えて光が差し込む設置方法が無いか、いろいろと研究されてきました。
この難題を乗り越えることができれば太陽光発電は飛躍的に伸びる。
勿論、景観や自然を守ることが前提で、どうにもならない耕作放棄地が対象となる。
最近、太陽光パネルで光が遮られる中でも育つ大麦や薬草、ナスや白菜なども研究中とのことだ。
発電した電力は、草刈機やトラクターなど農機具の燃料として使い、余った電力は「固定買い取り制度（ＦＩＴ）で売り、営農と発電で一石二鳥を狙う。
菅総理大臣は、「２０５０年までに温暖化ガス排出量を実質ゼロにする」と宣言し、経済発展の起爆剤にすると明言しました。
これを達成するためには、「再エネ」の拡大は必須条件であり、現行１８．５％を４０％に、更に５０～６０％も参考値として目標にして行くと語りました。
どの再エネも重要であるが、やはり主流は「太陽光」だろう。
再エネを増やす手段、太陽光発電の復活のためには、営農発電＝「農業」＋「発電」は、有力な手法になるだろう。
但し、あくまで景観や自然の保全との調和が大事であり、営農発電も行き過ぎることは問題になるだろう。
