ＮＰＯ法人 しまだ環境ひろば 「事務局」 です。
脱炭素！ エネルギーの主役である石油・石炭から再生可能エネルギーへ、大きな革命の輪が回り出しました。
元日の日経新聞朝刊のトップにも、「脱炭素の主役 世界競う」の文字、今日（１月３日の朝刊には、「カーボンゼロ」や「黒（石炭）から緑（再エネ）へ」の文字が踊っています。
私たち人間は、石油や石炭を湯水のごとく使い、地球を痛み続けて来ましたが、気候変動による大災害という報いを受けて、やっと地球温暖化防止に本気で取り組むことを
決意しました。
世界中の意志ある国々が、ほぼ共通の目標を掲げて「温暖化ガス排出量実質ゼロ」の実現に向けて走り出したことは物凄いことです。
中間目標 ２０３０年、当面の最終目標 ２０５０年の節目では目標達成度を確認し合うことになります。
地球はどんどんきれいで住み易くなっていくことでしょう。
問題は、一般国民、市民の行動です。
国や自治体や企業は、これから死に物狂いで目標の達成に突き進むでしょう。
そうしなければ、世界の潮流に乗り遅れ脱落するからです。
国や自治体や企業の活動は、「私たちの暮らし」に直接的・間接的に関わらず直結しています。
国民・市民がその気にならなければ、元の木阿弥になりかねないのです。
そういう意味で、私たち国民も本気にならなければなりません。
豊かさや、便利さを我慢せよと言っているのではありません。
無駄なこと、勿体ないことをやめて、ちょっと努力すればできることをしっかりやる。
一旦享受した行政サービスの中には、過剰となったサービスがいっぱいあります。
過剰サービスは、温暖化ガス排出増加にもつながっているのです。
思い切って、過剰サービスは返そう。そうして新しいやり方をつくろう。
■ 乗ってもいないコミュニティバスが常時走っている。
■ 紙を燃えるごみ袋に突っ込み燃やしている。
■ 生ごみを水も切らずに燃えるごみ袋に入れて燃やしている。（高い石炭を使って水を燃やしているのだ）などなど
資源や資金を効率よく明日の社会づくりに向けようと言っているのです。
これ等の改善は、行政から押し付けられるものではなく、市民が率先してチエを出し、改善し、実行していくものです。
そのためには、今こそ市民・事業者・行政の「連携・協働」が必要な時です。
「ごみの減量」などは、生活改善の最高のテーマです。
新型コロナウイルスの感染拡大は、私たちのくらしを一変させようとしています。
元日の日経新聞朝刊の社説にあるように、新年度は、豊さを維持向上させつつ、「再起動の年」にしたいものです。
頑張ろう！
