ＮＰＯ法人 しまだ環境ひろば 「事務局」 です。
最近、テレビも新聞も「値上げラッシュ」を報じています。
昨年の夏頃から、主要な産地を襲う異常気象や新型コロナウイルス禍が重なり、サラダ油やパスタと言った穀物由来の食品の値上げが広がり始めました。
相次ぐ値上げは、原料高にメーカーがついていけなくなっており、長い間耐えて来た日本の食品メーカーも価格転嫁を急いでいます。
ロシアによるウクライナ侵攻により、世界有数な穀物産地の両国の生産・流通活動に大きな支障が出ており、価格上昇に輪をかけています。
円安による輸入物価の高騰も効いています。
食料品の値上げ、食料自給率問題など食にまつわる問題は山積みだとして、去る３月３１日から日経新聞朝刊 やさしい経済学欄にシリーズ「食から考える世界と未来」の掲載が始まりました。
非常に参考になります。筆者は、「早稲田大学准教授 下川 哲先生」です。
■ 第一日目（３月３１日）「地球とつながる私たちの食卓」穀物生産量を増やす必要があるも使える水と農地は限られる。カギは技術革新だ。
■ 第二日目（4月１日）「食べるに影響する認知バイアス」人は食べ物となると、他の商品に比べ過剰に反応する傾向がある。
■ 第三日目（４月４日）「食料生産が持つ特殊な性質」食料の生産は太陽＋水＋空気中の二酸化炭素から淡水化物を作り出すので自然条件に大きく依存している。
■ 第四日目（４月５日）「食料市場の発展が生む光と影」食べるとは、安くておいしい食べ物が手に入る状況です。その実現のためには食糧市場におけるグローバル化と分業は避けられず食品ロスも生まれる。
■ 第五日目（４月６日）「自給率１００％の可能性と代償」食料自給率１００％を目指すと、国内のほぼ全ての食品が値上がりする。国内の農地には限りがある。
■ 第六日目（４月７日）「気候変動で地域間格差が拡大」世界の平均気温が２度以上上昇すると収穫量が減少するリスクが高まり、輸出国と途上国の格差が拡大する。
■ 第七日目（４月８日）「食品ロス削減を難しくする要因」食料不足への対策には、食糧生産を増やす以外に食品ロスを減らす方法がある。食品ロス自体を減らすことはできない。食品ロスのリサイクルを効率よく進めること。
下川准教授は、現実を直視して問題を投げかけていますが重要なのはその対策です。
当シリーズはまだまだ続くと思いますが先が楽しみです。
